いい家創り応援ネットの半澤です。 住宅会社や工務店経営において、業績が好調な会社と苦戦している会社の間には様々な要素が存在しますが、その中でも極めて重要な要素の一つが「営業会議」です。現在集客や営業に苦戦している会社ほど意外に感じるかもしれません。しかし今好調な会社であれば納得してくれると思います。 なぜなら営業会議は、集客や受注といった重要な目標を達成するための戦略を立案したり、具体的に実行したり、営業スタッフを教育するための重要な場だからです。しかし、適切な構成や効果的な議題の設定、参加者の役割分担などが欠けていると、会議は単なる時間の無駄に終わってしまいます。 そこで本コラムでは、正しく成果が出る営業会議のやり方やポイントなどについて詳しく解説していきます。ぜひより効果的な営業会議を実現して、集客や営業で成果を出すヒントを手に入れてください。

娘たちが東京に住むようになってから、賃貸リノベの「出張大工」の機会が度々に。彼女たちも仕事に慣れてきて、転職したり、勤務地が変わったりと、住む場所も転々と。それがぱっと出来るのが賃貸の身軽なところですが、都度頼まれる「出張大工」は大変です。安い家賃のミニマムな部屋での「究極の賃貸リノベ」もいよいよ円熟味を帯びてきました。

ふたりで東京暮らしをしている娘たちが別居することになりました。３軒目の賃貸マンションリノベのお願いが来てしまいました。思ったより早いタイミングに。恐ろしい定例化です。だんだん部屋が広くなって仕事量も多くなりますが、日数は増やせません。手を入れるのも、いよいよハードになってきました。

SOLT.の青木隆行です。​​ 2024年に入り集客に変化が表れています。コロナ期間中の住宅着工増（住宅コロナバブルとでも言うべき）の反動減となった2023年以上に影響が大きく出そうです。 顧客との接点が絞り込まれつつあるなかで、「モデルハウス」「完成見学会」の重要性がさらに高まっています。

小規模工務店が成功するための具体的手法とアドバイスを紹介します。まず、自社の特徴や社長の好み、地域の商圏を把握し、会社のフィロソフィーを明確にすることが重要です。次に、地域での一番を定義し、顧客に訴求する方法を考えます。具体的な手法として、自社の強みを活かした訴求や口コミを活用することが挙げられます。最適解は個々の工務店によって異なりますが、これらのアドバイスを参考に取り組んでみることが重要です。

次女がフランスから帰ってきました。就職先も世田谷区の洋菓子店に決まり、ふたりとも社会人となった娘たちが生活できる部屋に引っ越すことに。再度お父さんは「出張大工」として出動することになり、前の部屋の解体・梱包と新しい部屋の改装工事の両方を３日で済ませないといけません。日にちがないのに、お父さんは職業的興味から「脱線」してしまうのでした。

賃貸物件で思うことの第一は、キッチンがしょぼすぎることです。とてもちゃんと食事をつくって食べる環境ではない。経済的に余裕がないから小さな賃貸になる訳ですが、経済的に余裕がないからこそ自炊したいのに、そういうつくりになっていないのです。これまで９軒の賃貸物件でこのテーマと戦ってきました。娘たちの住まいの例をご紹介しています。

子どもの頃、何になりたいと思っていましたか？現代の子どもたちへの意識調査の結果が発表されました。５０年前と現在とでは、子どもたちが得られる情報の質と量は大きく変わったと言えるはずです。しかし、調査結果にはそれほどの変貌は見られません。ひょっとすると、情報の質と量以外の何かが大きく関係しているのかもしれません。

・中小工務店は大手メーカーのシェアを奪うことが重要であり、自社の強みを活かした価格帯や自由設計の提供が必要。 ・小規模工務店は得意分野で勝負し、商品やサービスのラインナップを拡充して顧客層の幅を広げることが重要。 ・両者とも顧客のニーズに応じた施策を展開し、信頼関係の構築や顧客データベースの活用がポイントである。

いい家創り応援ネットの半澤です。 みなさんもご存じの通り、最近の住宅市場は本当に競争が激しくなっています。特に昨年の秋からは、その競争はさらに厳しさを増しているんですよね。そんな中で成功するためには、どうしても効果的な集客方法を見つけることが大切です。 以前のコラムで触れたように、WEBでの集客に力を入れている会社は、お客様を獲得することに成功しています。しかしその他多くの会社は、集客や契約の獲得で苦労しているのが現状です。 同時に完成見学会やモデルハウスの集客も苦戦しているという情報が出回っています。しかし建物を見に来てもらうというのは、見込み顧客への価値提供や話題性の提供や来場のきっかけという意味でも、最良の方法の一つであることは間違いありません。 そこでこの記事では、完成見学会やモデルハウスオープンイベントを成功に導くための戦略を、順番に説明していきます。

知らない間に娘の母校の校庭にプレハブ校舎が建っていました。児童数が増えていると聞いていましたが「えっ！そんなに？」と思い娘に聞いてみたら、彼女たちの卒業後に学校現場に大きく変わった事があるのに気付かされました。児童数もさることながら「特別支援学級」が増えていたのです。これには全国的な家庭内の問題が現れていたのです。

最近、近隣住民からのクレームにより公園が廃止されるという報道がありました。少子高齢化・人口減少が進むと、子供の環境を第一に考える社会になりそうですが、そう単純ではないようです。今後は「子育て経験のない高齢者」も増えていきます。そう考えるとますます「多様化」は進むのかもしれません。今回は、住まいと騒音についての考察です。

SOLT.の青木隆行です。​​ 近年、住宅業界では人口減少・デジタル化・法律の厳格化・顧客ニーズの多様化、住宅の高性能化などによって下記のようなことが浮き彫りとなっています。 ・新築住宅着工減 ・人材採用難 ・設計施工の難易度向上 ・工務店と顧客との情報格差消滅 2000年代から本格的にインターネットが普及しはじめ、2010年代にはSNS/YouTubeが広がりました。コロナ禍を通じてさらにデジタル化が普及し、いつでもどこでも簡単に仕事や調べものができる時代がやってきました。また2014年頃を境に国内の新卒採用は一気に売り手市場に変わりました。この10年で新卒・中途共に市場環境は激変しています。 住宅業界では2000年の品確法施行以来、少し時間はかかりましたが住宅性能表示制度が普及しました。これによって新築性能のハードルが高まり、より高度な技術力や建築知識が求められるようになりました。DX・人材確保・性能強化・ブランド化などいま地域工務店経営は様々な面で対応が迫られています。そしてこれらは一朝一夕には対応し難く、社内に蓄積している人材力・ノウハウ・技術力やそれを育む組織風土といった『見えない資産』がモノをいう時代になっています。まさに優勝劣敗、底力を試される時代が到来していると言っていいでしょう。 そんななかで、地域の中小工務店の戦略として以前から『地域工務店のハイブリッド化』を提案しています。『新築住宅+分譲住宅+不動産（+リフォーム・リノベーション』という狭義の多角化を、営業エリアを広げ過ぎずに展開していくという戦略です。多角化において隣接する業態はシナジー効果を生みやすく、またエリアを絞って行うことで経営資源の効果的な投入が実現できます。 今回は、新築注文住宅をメインとしてきた地域工務店がこのハイブリッド化を推進するにはどうすれば良いかを考えてみました。一言で言えば『不動産事業をスタートさせ、コンセプトハウスをつくる』ということになります。

中小企業の採用に関して、改めて再認識する機会がありました。「少子化」についての問題点が叫ばれていますが、既に「採用」段階で支障が出ているのが実態です。日本の社会を平均的に捉えていると分かりにくい話ですが、各地の各企業の単位で考えると既に状況は深刻です。今回は日本の「教育環境」と「労働市場」の変化の一端を紹介しています。

集客が厳しくなる中で経営者の立場から考えればポスティングや声がけ、ブログ記事や写真のアップなど、営業スタッフにもいろいろとやってほしいですよね。しかし「それは私の（営業の）仕事ではありません」と言って、行動してくれないのが一般的ではないでしょうか。 確かに向き不向きもあるし、パソコンや文章を書くのが苦手な人がいることも事実です。でもポスティングは誰にでもできるはずです。 しかしきっと「ポスティングをやろう！」と営業に声をかけても「ポスティングしてもどうせ反響なんてないよなぁ……」という諦めに近い雰囲気が出てしまうのかもしれませんね。そんな雰囲気を一掃する特効薬があります。それが「結果」です。特に営業は成果が出ればやる気が出て、行動するようになって、さらに成果が出る好循環が生まれやすい職種です。 そこで今回は「ポスティングで反響を獲得する」ためのノウハウをご紹介したいと思います。

最近、音楽の音質がすばらしいです。デジタルアンプの革新、スピーカーやイヤホンの進化もびっくりするレベルです。実は音源そのものの変化・進化もすごいのです。７０年も前の録音が、最近の演奏かのような音質で普通に聴けてしまうのです。私の音楽歴は半世紀に満たないレベルですが、進化著しい期間に居合わせることが出来てラッキーです。

『重ねるハザードマップ』で近所を見てみました。すると、身近に大規模「盛り土」がかなりあることが分かりました。新たな意識で見てみると、見慣れた景色の中にも様々なリスクや危険が潜んでいるのです。土地選びの根幹にかかわる要素です。早期成約を優先するか、顧客の安全性や長期的な利益を優先するか、事業者としてのジレンマがここにあります。